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BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)」は情報商材詐欺の要件を満たしているか?


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株式会社バリューブレイン| OPT(オプト)| | 東京都渋谷区神南1-8-18-804

OPT(オプト)に詐欺の疑いが

大沢玲子とは何者か?

逮捕者が出た情報商材そっくり

ここがポイント

  • 販売会社は詐欺の常習犯なのか?
  • 最後には結局有料になるパターン
  • 効果の保証はないのもいつも通り

目次

BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)」は、

大口投資家集団Xに取られた日本人マネーを取り返すため、すべてを無償で提供し、指導し、サポートし、あなたを1年間で億の資産を持つミリオン$トレーダーに育て上げます。

 

と宣言しています。

これが本当ならすごい事ですが、そもそも日本人マネーを奪った大口投資家集団Xなんて聞いたこともないですし、すべて無料というのも疑わしいです。

BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)」のサイトには「特定商取引法に基づく表記」が完備されています。これはインターネット通販など特定の商取引を行うサイトには必ず表示しなければいけない、販売業者の連絡先などを明記した表記なのですが、「すべて無償で提供」するのになぜ「特定商取引法に基づく表記」が必要なのでしょうか?何かを売る気満々ですね。

さらに「特定商取引法に基づく表記」に記載された「株式会社バリューブレイン」という会社は「シグナル配信システム Jackpot」という、ほとんど変わらないツールを提供していた過去があります。

このツールのシグナル配信はでたらめで、主な目的はツールではなくLINE登録した相手に情報商材の広告を送り付けることが目的だったことがわかっています。

BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)」及び「株式会社バリューブレイン」のやり方には違法性がないのか改めて検証します。

BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)」は、「株式会社バリューブレイン」の「シグナル配信システムJackpot」とほとんど変わらない広告内容なので新しいLINEのリストが欲しくなったので新しいシステムをでっち上げたのでしょう。

そもそも、「シグナル配信システムJackpot」は「リターンが倍増!!爆上り確変コインの枚数を増やすシグナル配信システム」でこれが本当なら「OPT(オプト)」を出す理由がありません。

「シグナル配信システムJackpot」は、無料と言いながら有料の情報商材の広告を流しまくるという詐欺まがいのシステムだったので、集めたリストはすぐに効果がなくなったと思われます。まあ、嘘っぱちのシグナルを配信するLINEアカウントなんてすぐブロックされるに決まってますよね。コンセプトが頭悪すぎです。

「シグナル配信システムJackpot」は相良恭輔 という人物がプロジェクトの主催者でしたが、「OPT(オプト)」は「大沢玲子」という人物がプレゼンターとして登場します。

なぜか後ろ姿で顔を出しません。顔を出すのが嫌なら写真を使わなければいいのに…というか架空の人物だから顔を出せないというのが実際のところでしょう。

「Jackpot」が誇大広告ではなく本物のツールなら、OPT(オプト)も大沢玲子も出る幕がないはずです。「Jackpot」がまがい物だった以上、BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)も大沢玲子も同じくまがい物とみるのが自然でしょう。

これらのプロジェクトの黒幕、株式会社バリューブレインの代表取締役小野達也(おのたつなり)は、仮想通貨業界では、socialmedia.market(SMT)という仮想通貨を上場させ、約10分の1の価値までICO割れさせています。

関連記事  バリューブレイン「シグナル配信システム Jackpot」の別の狙いとは?

 

 

「株式会社バリューブレイン」と「OPT(オプト)」は、

LINEグループメンバー全員が安定した月収50万円を達成してしまいました。そのうち2人は月収200万円を突破していて、億り人も3人出ています。

と書いています。

イメージしてください。今日から半月後にはあなたは爆益トレード配信システムを使いこなし始めます。

軍資金が5万円だとしましょう。あなたが、その方法を実践し6ヶ月たったころには軍資金5万円は55万円まで膨れ上がり、1年後には645万円まで膨れ上がります。 

とも書いています。

その一方で、「特定商取引法に基づく表記」に関しては、「本商品に示された表現の受け止め方には個人差があり、必ずしも利益や効果を保証したものではございません。」と逃げ道を作っています。

「広告では威勢のいいことを書いたけど、個人差があります。」という事です。しかし、この言い訳はもはや通用しない時代になっています。

先日、9人の逮捕者を出した『株式会社TURKS(タークス)代表取締役神谷隆介』のケースでは特商法表記に「本商品及び弊社提供サービスが提示する表現や再現性には個人差があります。必ずしも利益を保証したものではございません。」という、情報商材にはつきものの注意書きがありました。

しかし、全く儲からない情報商材を販売した結果、「1か月もたたないうちに元が取れる」などとうそをついたとして、詐欺と特商法違反で逮捕されています。「結果には個人差がある」という言い訳は通用しないという事です。

BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)」の結果によっては株式会社バリューブレインの代表取締役小野達也(おのたつなり)が逮捕される可能性もあり得ると思われます。

仮に「OPT(オプト)」が無料でも、そのLINEグループで有料の情報商材を販売してしまえば同じことです。

 

9人の逮捕者を出した神谷隆介「簡単♪ネットウォッチング」

株式会社バリューブレインの代表取締役小野達也(おのたつなり)は、BTCシグナルLINE配信システム「OPT(オプト)」のプロジェクトを慎重に進めないと、株式会社TURKS(タークス)の代表取締役神谷隆介容疑者と同じ道をたどるだろう。

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